ベラジョンカジノで遊ぶと逮捕される？オンラインカジノの実際の逮捕事例を紹介

日本国内で海外のオンラインカジノをプレイするのは、違法性はなくグレーゾーンという解釈がほとんどです。

なぜグレーゾーンなのか？についてはこちらの記事でもまとめています。

この記事では、ベラジョンカジノのみならずオンラインカジノで遊ぶと逮捕されるのか？について逮捕事例も交えて解説します。

ベラジョンカジノで遊ぶと逮捕されるのか？

まずベラジョンカジノに入金して実際に賭けをして遊んでも、逮捕されることはありません。

むしろ、ベラジョンカジノで過去に逮捕された日本人は一人もいません。

ですので、必要以上に不安になることはないでしょう。しかし、オンラインカジノ関連では過去に逮捕者がでています。

どういうことか順に解説していきますので、あなたの身を守るためにもぜひ目をと通して頂ければと思います。

まずは実際の逮捕事例から。

NetBanQ事件

NetBanQ事件とは、２０１６年２月に国内の決済サービス「NetBanQ」の運営者が逮捕された事件です。

無店舗型オンラインカジノに関して賭博罪が適用されたとのことです。

NetBanQの運営者が逮捕された経緯は？

経緯としては、兵庫県のとある男性がネットオークションで偽物のエラーコインを販売し逮捕されます。

そしてその男性がオンラインカジノの利用者であったことが判明し、派生して決済で使われていた決済サービスの「NetBanQ」が浮上しました。

事件の詳しい内容は以下のようになっています。

オンラインカジノが利用できる国内口座サービスを運営し客に賭博をさせたとして、千葉県警サイバー犯罪対策課は１５日、常習賭博の疑いでさいたま市浦和区本太１、通信会社役員、益田伸二（５０）と埼玉県蓮田市見沼町、自称会社員、島田賢一（４３）両容疑者を逮捕した。益田容疑者らはほぼ全国の客約１６００人に約２３億２８００万円を賭けさせ、約１０億４４００万円の収益を上げていたとみられる。インターネットを使った無店舗型オンラインカジノに関して賭博罪を適用したのは全国初。

逮捕容疑は共謀し２０１２年１１月２８日ごろから昨年１０月１４日ごろまでの間、オンラインカジノが利用できる「ＮｅｔＢａｎＱ」「ＶＩＰＢＡＮＱ」などと称する入出金口座サービスを運営し、常習的に不特定多数の賭客を相手に、多数回にわたりこの口座に金を振り込ませてオンラインカジノ内のバカラなどの賭博をさせた疑い。

同課によると、客は益田容疑者らが作ったこの口座に現金を入金。それを海外サーバーで運営されているオンラインカジノ内で仮想のドルに換金して賭け、この口座を通して客が指定した口座に現金の払い出しを受ける。客は自宅などのパソコンからインターネットを通じて賭博行為ができるという仕組み。

同課は昨年１０月、インターネットオークションを使い偽エラーコインを販売したとして兵庫県内の無職男＝当時（３９）＝を逮捕。その調べで男がこのオンラインカジノの客だったことが分かり、そこから益田容疑者らが浮上。益田容疑者の管理する口座に約１億２２５０万円があったことなどから、同課は同月１５日に犯罪収益移転防止法違反の疑いで益田容疑者を逮捕していた。

益田容疑者は「オンラインカジノの決済サービスを行っていたことは間違いないが、賭博はしていない」、島田容疑者は「入出金専用システムのオペレーターをやったのは間違いないが賭博には当たらないと思っていた」と、いずれも容疑を否認。同課では海外在住の主犯格とされる日本人の男、システムを２４時間体制で監視していた３０～５０代の男３人の存在を把握、６人による組織的犯行とみて調べるとともに、賭博行為を行っていた客らを任意で調べている。

同課によると、１回のゲームに４８０万円賭ける客のほか、最高で３千万円を稼いでいた客、９千万円負けていた客もいたという。

引用元：千葉日報

NetBanQを利用していたプレイヤーはどうなったのか？

プレイしていた履歴などから、「NetBanQ」を利用していたプレイヤーたちにも捜査が行われました。

NetBanQのサービス提供者を「胴元」、NetBanQの利用者を「賭博者」として立件できると警察が判断したようです。

しかし最終的にプレイヤーたちは、書類送検されたのち単純賭博罪となり、略式起訴の罰金刑１０～２０万の支払いという形に落ち着いたようです。

一部のプレイヤーはこの判決に不服をもち、裁判で不起訴（無罪）という結果を手にしています。

繰り返しますが、書類送検されたプレイヤーの内、裁判で争った方は不起訴処分（無罪）だったんです。

この事件から、プレイヤー側は明確な違法ではなくグレーゾーンという解釈ができます。

使うべき決済サービスについて

NetBanQの運営者が日本人であったから逮捕に乗り気だっただけであり、「犯罪収益移転防止法違反の疑い」というちょっと苦しい発表になっています。

NetBanQの運営が国内でされていたからですね。

賭博罪が成立するには胴元（カジノ側）とプレイヤーがどちらも違法でないと成立しません。

現在オンラインカジノで使えるエコペイズやヴィーナスポイントなどは海外で運営されています。そのため、警察の捜査の手が伸びることは考えにくいですね。

もし今後、オンラインカジノで使える決済サービスで、運営元が日本のものは避けたほうが無難です。

ドリームカジノ事件

２０１６年、京都府警が大阪市在住の運営者５人を無店舗型オンラインカジノ「ドリームカジノ」を運営したとして逮捕された事件です。

ドリームカジノ事件はなぜ摘発されたのか？

ドリームカジノの場合は、サイト上にはオランダ領のライセンスキュラソー、拠点も海外にあると記載していました。

しかし実態はサーバーを海外に設置していただけで、運営は大阪市内で行われていたとのことです。

ドリームカジノ事件は、日本国内では違法のため賭博の疑いで逮捕されても仕方ありません。

ドリームカジノで遊んでいたプレイヤーはどうなったか？

この時のドリームカジノのプレイヤー人数は９５００人ほどいたとされています。

顧客情報や履歴などから、警察からプレイヤーにも連絡がされたようです。これはあくでも「警告」で済んだようで、遊んでいたプレイヤーで逮捕された人はいなかったようです。

しかし、報酬の未払いなどの問題が残ったうえ「海外運営だと思って安心して遊んでいたのに、実は国内で運営されていた」という事実は悲劇としかいえません。

ライセンスは重要だが運営実績も重要

ドリーム事件のようになりすまして運営されていては、遊ぶ側にはわかるはずもありません。

そのためオンラインカジノはライセンスの確認は必須ですが、サイトの運営実績なども知っておくことが大事ですね。

スマートライブカジノ事件

２０１６年３月、無店舗型のオンラインカジノ「スマートライブカジノ」で遊んでいたプレイヤー３人が逮捕された事件です。

しかし結果的には２人が「単純賭博罪」の略式起訴になり、１０～２０万の罰金刑。NetBanQ事件と似ていますね。

残る一人は「それはおかしい」と略式起訴を受け入れず弁護士を付け争ったようです。そして１０か月後に不起訴になり、一人は無罪という結果になりました。

不起訴となったのは検察側も有罪にするのは難しい、という判断をしたからかもしれません。

なぜプレイヤーが逮捕されたのか？

カジノ側（胴元）が海外で運営をし、プレイヤーが日本にいる。この場合、賭博罪は必要的共犯のため、当てはまらず処罰することはできません。

ではなぜ、現状違法ではないオンラインカジノで遊んでいたプレイヤーが逮捕されることになったのか？

警察は以下の理由から胴元が国内にいると判断したようです。

これらのことから、胴元が国内にいると「見なして」逮捕に至ったようですね。

結果的にプレイヤー２人は略式起訴、一人は無罪という形した。

しかし、オンラインカジノで遊ぶことに不安を覚える方もいるかもしれません。

オンラインカジノで遊ぶのは結局大丈夫なの？

前述したように賭博罪は必要的共犯であり、胴元が海外にサーバーをおいて運営している場合は罪が成立しません。

法整備がされると今後は分かりませんが、現状オンラインカジノで遊ぶのはグレーゾーンと認識していたほうがよいでしょう。

SNSにむやみに画像をアップしたりするのも、控えるに越したことはありません。